プロダクトマネージャー(pdm)とは何か？役割を経験者が完全解説

近年、市場価値も年収も高いと注目を集めるプロダクトマネージャーですが、その具体的な役割や仕事内容は意外と知られていません。

この記事では、現役のプロダクトマネージャーが、彼らのリアルな日常業務から、求められるスキル、やりがいまで、プロダクトマネージャーの「すべて」を徹底的に解説します。

この記事を読めば、市場価値が「想像を超える」プロダクトマネージャーというキャリアの全貌が鮮明に浮かび上がり、あなたが本当に目指すべき道なのかどうか、確信を持って判断できるようになります。

あなたのキャリアを「大逆転」させる、その第一歩を今すぐ踏み出してください。

プロダクトマネージャーとは

プロダクトマネージャーとは、プロダクト（製品）の成功に責任を持ち、プロダクトによる価値提供を作り出す職種です。

プロダクトマネージャーが扱うプロダクトとは

プロダクトとは、「顧客の問題を解決し、価値を提供するもの」です。具体的には、製品・サービスを指します。企業が提供・販売している製品・サービスは全てプロダクトと言えます。

メーカーが製造・生産する製品も「プロダクト」の一種に含まれます。

なぜならば、メーカーの製品もプロダクトの定義「顧客の問題を解決し、価値を提供するもの」に該当するからです。

プロダクトは「メーカーの製品」よりも対象範囲が広い

メーカーの製品とは一般的には物理的な形を持つ完成品を指すことが多いです。

一方で、プロダクトマネージャーが扱うプロダクトとは、物理的な形を持たない製品・サービスも含まれます。

プロダクトにはBtoCとBtoBの両方がある

プロダクトには、一般消費者向けだけでなく、法人向けも存在します。

プロダクトマネージャーの世界では、一般消費者向けはBtoCプロダクト、BtoBプロダクトと呼ばれます。

消費者向け（BtoC）プロダクトの例	法人向け（BtoB）プロダクトの例
スマートフォン スマートフォンアプリ オンラインショッピングサービス 音楽や動画のストリーミング	会計システム 顧客管理システム 社用スマートフォン

プロダクトマネージャーという職種が生まれた背景

プロダクトマネージャーは、2010年代から普及し始めました。

これは、時代の流れに沿った以下3つのトレンドにより、プロダクトマネージャーという職種が必要とされるようになったからです。

• 買い切り型のビジネスから、継続提供型のビジネスへのシフト
• 人間中心の考え方でプロダクトを作る考えが浸透した
• 技術進化により、ユーザーのデータもとに改善サイクルを回せるようになった

以下、順に解説します。

買い切り型のビジネスから、継続提供型のビジネスへのシフト

かつての企業は「買い切り型」のビジネスモデルを採用していました。

一方で、2000年代後半からインターネットの普及やクラウド技術の発展により、製品やサービスを「継続提供型」で提供するビジネスモデルが主流になってきました。現在はむしろ継続提供型の方が主流です。

継続提供型ビジネスでは、顧客に長期的に利用してもらうことが収益に直結します。

そのため、一度売って終わりではなく、顧客が使い続けたいと思えるように、常にプロダクトを改善し、価値を提供し続ける必要性が高まりました。

ここで重要になるのが、以下の問いに継続的に向き合い、プロダクトの成長をリードする役割です。

これが、プロダクトマネージャーの役割の一つとして浮上してきた背景です。

人間中心の考え方でプロダクトを作る考えが浸透した

以前のプロダクト開発では、エンジニア等の技術者ら「作り手側」が持つ技術やアイデアを基にプロダクトが作られるのが主流でした。

もちろん、技術的な素晴らしさも重要ですが、それが必ずしもユーザーにとって使いやすいもの、本当に求めているものとは限らないという課題がありました。

この状況を変えたのが、「人間中心設計（HCD: Human-Centered Design）」や「デザイン思考」といった考え方の浸透です。

これは、プロダクトを使う「人間（ユーザー）」を深く理解し、彼らのニーズや課題、行動を起点にしてプロダクトをデザインしていくというアプローチです。

このような「ユーザーファースト」の考え方が広まるにつれて、ユーザーの声を汲み取り、それをプロダクトの具体的な形に落とし込み、開発チームを率いていく役割が不可欠になりました。

ユーザーと開発チームの架け橋となり、ユーザーの真のニーズを満たすプロダクトを作る上で中心的な存在としてプロダクトマネージャーへの需要が高まったのです。

技術進化により、ユーザーのデータもとに改善サイクルを回せるようになった

インターネットやモバイルデバイスの普及、そしてクラウド技術の進化は、プロダクトの使われ方を詳細に把握することを可能にしました。

例えば、ウェブサイトやアプリにおいては以下のようなユーザーデータをリアルタイムで収集・分析できます。

このデータ収集・分析能力の向上は、プロダクト開発のあり方を大きく変えました。

以前は、プロダクトをリリースした後、ユーザーからのフィードバックを待つか、大規模な市場調査を行うしか改善の手段がありませんでした。

しかし現在では、データを基に「なぜユーザーはこの機能を使わないのか」「このボタンの配置を変えたらクリック率はどう変化するか」といった仮説を立て検証し、迅速にプロダクトを改善していく「データドリブン」なアプローチが可能になりました。

こうしたユーザーデータや市場データを分析し、そこからプロダクトの課題や改善点を見つけ出す役割としてプロダクトマネージャーへの需要が高まったのです。

プロダクトマネージャーはデータに基づいた意思決定を行い、開発チームと連携して改善サイクルを回していく役割を担います。

客観的なデータに基づいてプロダクトの方向性を決定し、継続的な改善を推進する上で、プロダクトマネージャーの存在は不可欠となりました。

プロダクトマネージャーの略称はPdM？PM？

海外では、プロダクトマネージャーの略称は「PM」が一般的です。

一方で日本におけるプロダクトマネージャーの略称としては、「PM」と「PdM(PDM)」の両方が使われます。

略称が2種類存在するのは、日本では「PM」がプロダクトマネージャーとは異なる職種を表す略称として浸透しているためです。

日本では「PM」はプロジェクトマネージャーの略称が多い

日本では「PM」という略称は、「プロジェクトマネージャー」を指すことが多いです。

特に、受託開発やSIer（システムインテグレーター）の会社では、「PM」は確実に「プロジェクトマネージャー」を指します。

日本においてプロダクトマネジメントの考えが普及し始めたのは2010年代ですが、受託開発ビジネスは1980年代から普及しています。

したがって、PM＝プロジェクトマネージャーという解釈の方が日本ではなじみがあるのです。

プロジェクトマネージャーとプロダクトマネージャーは異なるため、混同しないよう、日本ではプロダクトマネージャーを「PdM（PDM）」と称するケースが一般的です。

海外基準に合わせてプロダクトマネージャーを「PM」と呼んでもいいですが、日本で「PM」はプロジェクトマネージャーと捉える人は多く、正しく伝わらない恐れがあります。

一方で「PDM」と言えば確実にプロダクトマネージャーを指すので、日本では「PDM」と略すのが安全です。

プロダクトマネージャーの役割

プロダクトマネージャーは、ユーザーの課題を解決し、プロダクトを成功に導く存在です。なぜそのプロダクトを作るのか (Why)、何を作るのか (What)、どのように作るのか (How) の全てに携わります。

プロダクトマネージャーの詳細な役割は、企業やプロダクトのフェーズによって異なりますが、共通して求められる役割は以下です。

• プロダクトビジョンと戦略の策定（WhyとWhatの責任）
• ユーザー課題の特定と理解
• ソリューションの立案と仮説検証
• ロードマップ作成と開発優先順位の決定
• プロダクトチームや関係者のリード
• リリース後の継続的な改善

プロダクトビジョンと戦略の策定（WhyとWhatの責任）

プロダクトマネージャーの役割の核は、プロダクトビジョンと戦略の策定、すなわち「なぜつくるか（Why）」と「何をつくるか（What）」を考えることです。

Why	なぜこのプロダクトが必要なのか？ このプロダクトによって解決したいユーザーの問題の原因とは？
What	Whyを解決するためには何（＝どんなプロダクト）が必要なのか？

プロダクトの成否を左右する根幹の企画業務であり、プロダクトマネージャーにおいて最も重要な役割です。

ユーザー課題の特定と理解

プロダクトマネージャーは、様々な手法を活用して、ユーザーが抱える真の課題を特定します。

ソリューションの立案と仮説検証

特定したユーザーの課題に対して、どのような機能や体験（ソリューション）が解決策となるかを考え、簡単な試作品（モック）を作成して、それが適切かを検証します。

この仮説検証プロセスを繰り返すことで、精度の高いソリューションが生まれます。

ロードマップ作成と開発優先順位の決定

プロダクト戦略に基づき、「いつまでに誰にどんな価値を提供するか」を示す工程表（ロードマップ）を作成します。

開発に必要なリソース、スケジュール、KPIへの影響などを総合的に考慮し、開発の優先順位を決めます。

プロダクトマネージャーには、様々な意見がある中で、何を優先するかという意思決定が必要です。

プロダクトチームや関係者のリード

エンジニア、デザイナー、事業企画者、セールス、カスタマーサクセスなど、多くの関係者のハブとなり、全員が同じ方向を向いて進めるための指揮官としての役割を担います。

関係者の間に落ちてしまいがちなボール（課題）をいち早く察知し、拾う究極の球拾いでもあります。

リリース後の継続的な改善

プロダクトは「決して完成することのない、常に進化しユーザーに価値を提案し続けるもの」です。プロダクトマネージャーは、リリース後も継続的に改善を続ける必要があります

プロダクトマネージャーのトライアングル

プロダクトマネージャーのトライアングルとは、プロダクトマネージャーがその役割を担う上で常にバランス良く考慮するべき以下3つの要素です。

• ビジネス
• テクノロジー
• デザイン

プロダクトマネージャーは、これら3つの能力をバランス良く持ち合わせ、プロダクトを成功に導くことが期待されます。以下、詳細です。

ビジネス

プロダクトマネージャーのトライアングルにおけるビジネスとは、プロダクトが会社にもたらす価値、すなわちビジネス目標の達成に関わる側面を指します。

以下、プロダクトマネージャーが考慮すべきビジネス目標の指標の例です。

収益性	プロダクトはどのように収益を生み出すのか？
市場適合性	市場のニーズや競合状況に対して、プロダクトはどのように差別化されるのか？
ROI (投資対効果)	開発にかかるコストに対して、どれだけのリターンが期待できるのか？
会社のビジョン・ミッション	プロダクトは会社の長期的なビジョンやミッションに合致しているか？

プロダクトマネージャーは、プロダクトが単なる機能の集合体ではなく、ビジネス上の具体的な成果を生み出すものとして設計・開発されるよう、ビジネスサイドの視点を持ってリードします。

テクノロジー

プロダクトマネージャーのトライアングルにおけるテクノロジーとは、プロダクトのアイデアが技術的に実現可能であるか、そしてどのような技術を使って開発されるべきかという側面を指します。

プロダクトマネージャーは、エンジニアリングチームと密接に連携し、技術的な制約、開発コスト、開発期間、スケーラビリティ（将来的な拡張性）などを理解し、プロダクト開発をリードする必要があります。

プロダクトマネージャーはエンジニア出身である必要はない

プロダクトマネージャーにはテクノロジーの知識も必要とされますが、精通している必要はありません。

開発者と会話したり、トレードオフの決定を下したりできる程度の技術理解があれば事足ります。

機能や改善の複雑性を理解し開発者に正しい質問ができる必要はありますが、コードを書ける必要はありません。

デザイン

プロダクトマネージャーのトライアングルにおけるデザインとは、ユーザー体験（UX）に関する知識を指します。

ユーザー中心設計の考え方に基づき、プロダクトマネージャーはユーザーの深い理解に努め、彼らが本当に求める体験を提供することを目指します。

以上の施策によってユーザーを理解した上で、プロダクトマネージャーは以下を考慮してプロダクト開発をリードします。

使いやすさ (Usability):	プロダクトは直感的で、簡単に使えるか？
ユーザー体験 (User Experience - UX)	ユーザーはプロダクトを通じてどのような感情を抱くか？
エンゲージメント	ユーザーはプロダクトを継続的に使いたいと思うか？

尚、プロダクトマネージャー自身がデザインの素案を作成することはありますが、最終的にプロダクトのデザインを仕上げるのはデザイナーです。

プロダクトマネージャーはデザイナーが作成したデザインが最適なユーザー体験になっているかを判断できる必要はありますが、プロダクトマネージャー自身がデザイナー同様のデザインスキルを持つ必要はありません。

プロダクトマネージャーが多いのはIT企業・ITサービス

プロダクトマネージャーを職種として置いている企業は、IT企業が多いです。一方で、最近はIT業界以外の企業もプロダクトマネージャーを導入するケースが増えています。

以下、プロダクトマネージャーを職種として置いている企業の詳細です。

自社でプロダクトを提供しているIT・Web業界

自社でプロダクトを提供しているIT・Web企業は、ほぼ間違いなくプロダクトマネージャーを置いています。なぜならば、IT・Web業界のプロダクトビジネスは、継続提供型が主流でありプロダクトマネージャーが必須の存在だからです。

継続提供型のビジネスではプロダクトマネージャーが必須

多くのIT・Webサービスは、継続的な利用を前提としたビジネスモデルを採用しています。

上記の課金体系で売上を上げていくためには、一度提供して終わりではなく、ユーザーに継続的に利用し続けたいと思わせる必要があります。

そのため、プロダクトを常に改善し、新しい価値を提供し続けるプロダクトマネージャーが必須となるのです。

IT・Web業界でプロダクトマネージャーを置いている企業の例

SaaS企業	Salesforce マイクロソフト マネーフォワード freee
Webサービス企業	Amazon LINEヤフー メルカリ

これらの企業では、プロダクトの戦略立案から開発、リリース後の改善まで、プロダクトマネージャーが中心となって推進しています。

自社製品にプロダクトマネジメントを取り入れている非IT業界の大手企業

近年では、非IT業界の伝統的な大企業でも、プロダクトマネジメントの重要性を認識し、プロダクトマネージャーを導入するケースが増えています。

なぜならば、既存の製品やサービスをよりユーザー中心に、そしてデータに基づいて改善していく必要性が高まっているからです。

以下、非IT業界においてプロダクトマネージャーを置いている企業の例です。

コネクテッドカーのようにITと一体化して製品を提供している企業（自動車メーカーなど）

現代の自動車は、単なる移動手段ではなく、カーナビ、エンターテイメントシステム、安全運転支援システム、自動運転技術など、IT技術が高度に組み込まれた「走るコンピューター」へと進化しています。

これらの車載システムや、それに連携するモバイルアプリ、データサービスなどは、まさにITプロダクトの特性を持っています。

そのため、自動車メーカーは、ハードウェアとしての車の開発に加え、ソフトウェアやサービスの部分においてもPMを置き、ユーザー体験の向上、新しいサービス開発、データ活用などを推進しています。

モバイルアプリを通じてユーザーへ価値を提供する等のDX施策に取り組む企業

多くの伝統的な業界が、デジタル変革（DX）の一環として、モバイルアプリやオンラインプラットフォームを活用した顧客体験の向上に取り組んでいます。

小売業界

顧客向けECサイトやモバイルアプリ、ポイントプログラムアプリなどを提供し、オンラインとオフラインを連携させた購買体験を最適化しています。プロダクトマネージャーは、アプリの機能改善、パーソナライズされた情報提供、顧客の購買行動分析などを担当します。

金融業界

オンラインバンキングアプリや決済サービス、資産運用アプリなどを提供し、顧客の利便性向上や新しい金融体験の創出を目指しています。PMは、セキュリティと使いやすさの両立、新しい金融商品のデジタル化などを推進します。

プロダクトマネージャーの年収

プロダクトマネージャーの年収は、経験年数、役職、企業規模、地域に応じて異なります。

日本における一般的な年収テーブルは以下です。

プロダクトマネージャーのレベル	年収帯
ジュニアプロダクトマネージャー （経験年数1年未満～3年）	600万～700万円 大手企業では経験1年未満でも700万円以上は珍しくない。
ミドルプロダクトマネージャー （経験年数3～6年）	700万～900万
シニアプロダクトマネージャー （経験年数7～10年）	800万～1,000万円
幹部クラス （CPO: Chief Product Officer, VPoP: Vice President of Product）	1,000万～2,000万円 アーリーステージのスタートアップ企業では、年収は1,000万以下だがストックオプションが支給されるケースも多い

プロダクトマネージャーになるには

以下の2つの手段に別れます。

• 社内異動
• 転職

以下、順に解説します。

社内異動でプロダクトマネージャーになる

プロダクトチームと連携した経験がある職種の人であれば、社内異動でプロダクトマネージャーになりやすいです。

特に、プロダクトマネージャーのトライアングルでも解説した「ビジネス」「テクノロジー」「デザイン」のいずれかのスキルを身につけている以下の職種からプロダクトマネージャーにジョブチェンジするケースが一般的です。

転職でプロダクトマネージャーになる

社内異動が難しい場合、転職も有力な選択肢です。

以下の職種であれば、プロダクトマネージャーになれる可能性は十分にあります。

以下、順に解説します。

エンジニア

社内異動・転職ともに最も可能性が高い職種です。なぜならば、開発経験があるプロダクトマネージャーを求めている企業は多いからです。

特にフロントエンドエンジニアはUI/UX領域へ知見からプロダクトマネージャーになりやすいです。データサイエンティストや機械学習エンジニアはデータ分析の即戦力として期待されます。

プロジェクトマネージャー

プロダクトマネージャーの業務にはプロダクトマネジメント業務が含まれるため、転身できる可能性が高いです。

特に、SIerのプロジェクトマネージャーは大規模プロジェクト経験や調整力が高く評価され、プロダクトマネージャーに転職しやすいです。

事業企画

プロダクト戦略やロードマップ作成など、企画工程の親和性が高く転身が可能です。開発側との業務経験を増やしておくと、プロダクトマネージャーへ転職できる可能性がより高まります。

コンサルタント

戦略立案能力や分析能力が高く評価されます。IT関連プロジェクトへの参画経験があるとさらに有利です。

ITコンサルタントであれば、ほぼ間違いなくプロダクトマネージャーに転職できます。

デザイナー

プロダクトのインターフェースやユーザー体験に関わるため、プロダクトマネージャーへの転身に適しています。

マーケティング

ITプロダクトを扱っていたマーケティング職であれば、プロダクトマネージャーに転身できる可能性があります。

セールス/カスタマーサクセス

現場のユーザーの声に最も近い職種であり、ユーザー理解の深さという点でプラスになることがあります。特に、ユーザーヒアリングや課題分析スキルを保有していると、プロダクトマネージャーになりやすいです。

特に、ユーザーヒアリングや課題分析スキルを保有していると、プロダクトマネージャーになりやすいです。

職種・業種の専門家（ドメインエキスパート）

特定の業界や業務に精通している場合、その領域のユーザー課題解決に強みを発揮できます。会計系SaaS企業などで需要が増えています。

以下の記事では、プロダクトマネージャーへの転職に最適な転職エージェントを解説しています。

まとめ

以上、プロダクトマネージャーについて解説しました。改めてまとめると以下です。

プロダクトマネージャーとは	プロダクト（製品）の成功に責任を持ち、プロダクトによる価値提供を作り出す職種.。
プロダクトマネージャーが扱うプロダクトとは	「顧客の問題を解決し、価値を提供するもの」です。具体的には、製品・サービスを指す。
プロダクトマネージャーという職種が生まれた背景	買い切り型のビジネスから、継続提供型のビジネスへのシフト 人間中心の考え方でプロダクトを作る考えが浸透した 技術進化により、ユーザーのデータもとに改善サイクルを回せるようになった
プロダクトマネージャーの略称	日本では「PdM」が一般的。 「PM」はプロジェクトマネージャーを指すケースが多い。
プロダクトマネージャーの役割	プロダクトビジョンと戦略の策定（WhyとWhatの責任） ユーザー課題の特定と理解 ソリューションの立案と仮説検証 ロードマップ作成と開発優先順位の決定 プロダクトチームや関係者のリード リリース後の継続的な改善
プロダクトマネージャーのトライアングルとは	プロダクトマネージャーがその役割を担う上で常にバランス良く考慮するべき以下3つの要素。 ビジネス テクノロジー デザイン
プロダクトマネージャーが多いのは業界・企業	自社でプロダクトを提供しているIT・Web業界 る非IT業界の大手企業
プロダクトマネージャーの年収	ジュニア：600万～700万円 ミドル：700万～900万 シニア：800万～1,000万円 幹部クラス：1,000万～2,000万円
プロダクトマネージャーになるには	社内異動 転職