IT業界の5+1の分類とは？経験者が徹底解説【就活・転職に役立つ】

IT業界への就職・転職を考えているなら、分類の理解は必須です。

IT業界の分類を理解していないまま就職・転職活動してしまうと確実に内定は出ません。

なぜならば、IT業界は分類に応じて役割や社会に提供する価値が全く異なるからです。

たとえるなら、飛行機のパイロットになりたいと考えている人がタクシードライバーの採用試験を受けるようなものです。飛行機のパイロットとタクシードライバーでは「乗り物を操縦する」という意味では同じですが、役割や求められるスキルは全く異なります。

一方で、IT業界の各分類が実際にどんなことをしているのかは外からはわかりにくいです。

そこで、IT業界で10年以上働いている筆者がIT業界の分類を未経験者にもわかるよう本記事では解説しています。分類毎に特徴、文化、年収、職種、就職の難易度を具体的に解説しているので、IT業界のどの分類があなたに適しているのか鮮明にイメージできます。

この記事を読んだ上で今後IT業界への就職活動・転職活動を進めれば、面接官から「この人は当業界の仕事内容をちゃんと理解している」と高評価をもらえるようになります。

ぜひ参考にしてください。

IT業界の5＋1の分類

PCやタブレット、スマートフォンの普及とともに、デジタル化社会が急速に進んでいます。そうした中で、IT業界の存在感が高まっています。

一言でIT業界と言っても、その提供する価値や役割は同じではありません。従来の日本のIT業界は5つに分類されていました。（参考：総務省 日本標準産業分類 情報通信業）

近年では、この5つにITコンサルティング業界を加えた6つの分類が一般的です。

この記事では、上記6つの分類についてそれぞれの業界の特徴や代表的な企業、職種、平均年収について詳しく解説します。

IT業界の分類①インターネット業界

インターネット業界とは、インターネットを介してサービスを提供する業界を指します。わかりやすいのは、SNSやインターネット上で売買するECサイトです。

インターネット業界では、他の業界の企業に比べると創業からの歴史が浅いベンチャー企業や大企業が多いことが特徴です。なぜならば、インターネット技術の発展とともに生まれ、急速に成長した企業が多いからです。

また、BtoCのサービスを提供している企業が多いため、一般消費者の知名度も高いと言えます。

企業に対してWebサイトやWeb広告の制作・運用を行うBtoB企業もインターネット業界に含まれます。

インターネット業界は進化のスピードが速く、新しい技術やサービスが次々と生まれ、市場が急速に進化しています。
たとえば、過去はPCで利用するWebサイトが主流でしたが、現在ではスマートフォンの普及に伴いモバイルアプリが主流です。

インターネット業界は常に新しい技術やサービス、ビジネスモデルを追求し提供することでデジタル化社会を支えています。インターネット業界で働けば、最新の技術やサービスによって社会貢献できます。

インターネット業界の平均年収は423万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は423万円です。ベンチャー企業等の若い企業が多く社員の平均年齢が低いため、IT業界内では相対的に低めです。

インターネット業界の代表的な職種

職種	役割
Webエンジニア	Webサイトやアプリを開発する
Webディレクター/プロデューサー	Webサイトやアプリの企画から制作、運用までを全般的に指導・監督する
マーケティング	Webサイトやアプリを介したサービスを最適な方法で顧客に提供すべく戦略を立てる
法人営業	企業向けにサービスを販売する

主要な求人・転職サイトに掲載されている職種別の年収は以下の通りです。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
Webエンジニア	424万円	561万円	517万円	549万円
Webディレクター/プロデューサー	447万円	531万円	571万円	470万円
マーケティング	517万円	586万円	544万円	492万円
法人営業	466万円	617万円	388万円	391万円

IT業界の分類②ハードウェア業界

ハードウェア業界とは、物理的な機器や装置を設計、製造、販売する企業が集まった業界を指します。「物理的に触れる固形の製品を取り扱うのがハードウェア業界」と考えてください。

ハードウェア業界は、ITに必要なあらゆる種類のハードウェアを提供しています。

ハードウェア業界は、デジタル化社会を支える基盤となるインフラを提供する重要な役割を果たしています。

特徴的なのは、長い歴史を持ち、確固たる技術力と生産拠点を有する大企業が多い点です。なぜならば、製品のライフサイクルが比較的長く製品の品質や信頼性が求められるからです。この点は、機械メーカーとも類似する部分です。

IT業界のハードウェア業界には、「海外ベンダー」と呼ばれるアメリカを中心とした外資系企業も多く存在します。これらの企業は日本の市場で、BtoCとBtoBの両方で日本企業としのぎを削っています。

なお、近年ではハードウェアだけでなくソフトウェア、AIやIoTのサービスにも力を入れる企業が増えています。なぜならば、製品の価値が単体のハードウェアから、ハードウェアとソフトウェアが融合した「システム」全体に移り、今後の市場拡大が見込まれるからです。

ハードウェア業界の企業は、技術革新のスピードに対応しながら、製品の開発と製造、そして広範な顧客ニーズに応えるサービスを提供しています。

ハードウェア業界の平均年収は471万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は471万円です。

ハードウェア業界の代表的な職種

職種	役割
ハードウェアエンジニア	ハードウェアの設計・製造を行う
セールスエンジニア	製品に関する知識によって営業活動を支援する
マーケティング	製品を最適な方法で顧客に提供するための戦略を立てる
法人営業	企業向けに製品を販売する

主要な求人・転職サイトに掲載されている職種別の年収は以下の通りです。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
ハードウェアエンジニア	454万円	593万円	422万円	516万円
セールスエンジニア	609万円	659万円	639万円	533万円
マーケティング	517万円	586万円	544万円	492万円
法人営業	466万円	617万円	388万円	391万円

IT業界の分類③ソフトウェア業界

ソフトウェア業界とは、コンピュータを動かすプログラムやOS、アプリケーションを開発、販売する企業が集まった業界を指します。ソフトウェア業界は、企業の仕事のプロセス（流れ）や一般消費者のライフスタイルを改善するためのソフトウェア製品やサービスを提供しています。

また、近年になってビジネスモデルが大きく変化している業界です。具体的には、従来のPCやサーバーへのインストール型のソフトウェアから、クラウド上で提供されるSaaS（Software as a Service）型へのシフトが要因です。

たとえば、マイクロソフトは従来、事務用ソフトウェアの「Office」をPCへインストールする形式で提供していました。しかし、近年はクラウド上でSaaSとして提供する形式に移行しました。

SaaS型になると、顧客は必要に応じてサービスを利用でき、コストを抑えつつ最新のソフトウェアを利用できるメリットがあります。
この変化に伴い、継続利用率やLTV（Life Time Value）が事業の成功を左右する重要な指標となっています。

さらに、インターネット業界の企業が法人向けに進出してきたことで、2つの業界の境界が薄くなっていることも変化の1つです。
このような状況下で、ソフトウェア業界の企業は独自性を持ったサービスを提供し、競争優位を保つことが求められています。

ソフトウェア業界の平均年収は471万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は471万円です。

ソフトウェア業界の代表的な職種

職種	役割
ソフトウェアエンジニア	ソフトウェアの設計、開発、テストなどを行う
プロダクトマネージャー	製品のライフサイクル全体に責任を負う
マーケティング	ソフトウェアを最適な方法で顧客に提供すべく戦略を立てる
法人営業	企業向けにソフトウェアを販売する
カスタマーサクセス	自社のソフトウェアを顧客が最大限に活用できるように支援する

主要な求人・転職サイトに掲載されている職種別の年収は以下の通りです。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
ソフトウェアエンジニア	469万円	554万円	462万円	520万円
プロダクトマネージャー	-	-	733万円	-
マーケティング	517万円	586万円	544万円	492万円
法人営業	-	-	509万円	428万円

IT業界の分類④通信インフラ業界

通信インフラ業界とは、インターネットや電話といった通信サービスを利用するためのインフラを提供する企業が集まった業界を指します。

通信インフラ業界の企業は、大規模な設備投資と技術革新が求められる点が特徴です。また、新しい通信技術の導入や既存インフラの更新は莫大なコストが必要なため、潤沢な資金力を有する大企業グループで構成されます。

通信インフラ業界は社会の情報化を支える重要な役割を果たします。そのため、事業の参入には総務省の許可という高い参入障壁があるのです。なぜならば、事業を開始した後すぐに撤退してしまうと社会が大きく混乱するからです。
事業者には設備投資のための資金調達の計画など、入念な準備が必要になります。

近年、通信インフラの企業グループは、自社サービスの中で消費活動や経済活動を完結させる「経済圏」づくりに注力しています。

これは顧客を囲い込むための戦略です。また、その一環として他の業界の事業にも進出しています。たとえば、インターネット業界の範疇であるECサイトや、ソフトウェア業界の決済サービスや金融サービスなどです。
通信以外のサービスの付加価値を高めることで、「経済圏」から離脱しないように工夫しています。

情報社会の発展に伴い、データの量は増加の一途をたどり、効率的に伝達するための通信インフラはますます重要性を増しています。
通信インフラ業界は私たちの生活やビジネスを豊かにするための重要な役割を果たし続けているのです。

通信インフラ業界の平均年収は413万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は413万円です。低賃金に抑えられる運用・保守の業務にたずさわる人が多いため、平均年収は低くなっています。

通信インフラ業界の代表的な職種

職種	役割
サーバーエンジニア	サービス提供の基盤となるサーバーを管理する
ネットワークエンジニア	ネットワーク通信を管理する
セキュリティエンジニア	ネットワーク通信の安全性を確保する
法人営業	企業向けに通信インフラのサービスを販売する

主要な求人・転職サイトに掲載されている職種別の年収は以下の通りです。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
サーバーエンジニア	454万円	593万円	422万円	516万円
ネットワークエンジニア	446万円	603万円	450万円	-
セキュリティエンジニア	487万円	-	606万円	551万円
法人営業	466万円	617万円	388万円	391万円

IT業界の分類⑤情報処理サービス業界

情報処理サービス業界とは、顧客が抱える課題をITを活用して解決する企業の集まりを指します。企業のビジネスの効率化や競争力強化を支える重要な役割を果たしている業界です。

情報処理サービス業界の特徴は、顧客のニーズに応じてシステム開発やエンジニアの労働力の提供、製品販売まで幅広く対応する点です。

また、階層構造が発生しやすいことも特徴です。階層構造とは、顧客から業務を受託した元請けの企業が、その一部を2次請け、3次請け企業へ流す構造を指します。元請け企業は要件定義などの上流工程を担当することが一般的で、好待遇であることが多いです。

近年、情報処理サービス業界の企業はビジネスモデルの変革に迫られています。
顧客のシステムを運用・保守する従来のビジネスモデルが、クラウドサービスの普及により、徐々に成り立たなくなるためです。

さらに、すべての業界でDX推進の重要性が提唱されて、IT投資の需要が高まっています。経済産業省の調査によると、2030年頃には最大で79万人ものIT人材が不足すると予測されています。

そのため、情報処理サービス業界ではエンジニアを積極的に採用しているのです。研修や教育にも力を入れているので、未経験からエンジニアを目指すには最も間口が広い業界と言えます。

情報処理サービス業界の平均年収は465万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は465万円です。

情報処理サービス業界の代表的な職種

情報処理サービス業界の代表的な職種は以下です。

職種	役割
システム開発エンジニア	システムの設計、開発、テストなどを行う
サーバーエンジニア	システムを動かす基盤のサーバーを管理する
ネットワークエンジニア	情報システムのネットワークを管理する
法人営業	システム開発や運用に必要な製品を販売する

主要な求人・転職サイトに掲載されている職種別の年収は以下の通りです。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
システム開発エンジニア	472万円	540万円	510万円	504万円
サーバーエンジニア	454万円	593万円	422万円	516万円
ネットワークエンジニア	446万円	603万円	450万円	-
法人営業	466万円	617万円	388万円	391万円

IT業界の分類⑥ITコンサルティング業界

近年、新たに台頭をしているのがITコンサルティング業界の企業です。
ITコンサルティング業界は、情報技術を活用してビジネス課題を解決するための専門的なアドバイスを提供する企業の集まりを指します。

この業界の特徴は、企業のIT戦略の立案、システム導入の要件定義、業務改善といった上流工程を担当することです。
業務理解や最新IT技術への知見など、顧客から求められるレベルが高く、専門的な知識と経験を持ったコンサルタントが多数活躍しています。

また、昨今ではITコンサルティング企業とSIer企業との競争が激化しています。
なぜならば、ITコンサルティング企業が上流工程だけではなくその後のシステム開発まで受注するなど元請けする領域を広げているためです。

さらに、すべての業界でDXの推進が重要なテーマとなり、企業のビジネスモデル変革や新規事業創出をITの視点で支援する役割も求められています。
今後、IT業界でITコンサルティング業界の存在感が増していくことは間違いありません。

ITコンサルティング業界の平均年収は602万円

求人情報・転職サイトdoda（デューダ）の調査によると、平均年収は602万円です。顧客から求められるレベルが高い分、IT業界の中でもっとも高い給与水準となっています。

	DODA	マイナビ転職	indeed	求人ボックス
ITコンサルタント	602万円	987万円	630万円	647万円

新卒ならどの分類のIT業界にも就職しやすい

新卒であれば、IT業界のどの分類の業界にも就職できます。なぜならば、IT業界のどの分類の業界もが新卒のエネルギーと新しい視点を求めているからです。

新卒者がIT業界で働くメリットは大きいです。たとえば、先進的な技術や新しいビジネスモデルに触れる機会が豊富です。

また、多くのIT企業では新卒社員への専門的な研修プログラムが用意されているため、文系出身やITスキルがない状態でも、入社後にスキルを身につけられます。

どの分類の業界に進むにせよ、業務を進めていくに基本的なITリテラシーやシステムへの知識が求められることは変わりません。
しかし、これらのスキルは専門的な研修に加えて、実務を通じて確実に身につけられるのです

未経験から転職しやすいのはインターネット・ソフトウェア・情報処理サービス業界

未経験でも、法人営業やカスタマーサクセスの経験があるなら、インターネット業界やソフトウェア業界がおすすめです。
これらの業界でも、同様の職種が多く存在するため、既存のビジネススキルを活かせます。

一方、メーカー出身者にはハードウェア業界が向いています。
製造業で培った技術力や品質管理の知識は、ハードウェアの設計や製造に直結するからです。
また、この業界では製品のライフサイクルが比較的長いため、メーカー出身者が持つ長期的な視点が役に立ちます。

ITエンジニア志望の方には、情報処理サービス業界が転職先に適しています。情報処理サービス業界は慢性的な人手不足の状況だからです。現在の業務より上流工程を扱う企業に転職できれば、年収アップ、キャリアアップも期待できます。

いずれの業界も、新たな挑戦者を歓迎しています。自身の経験やスキルを見つめ直し、最適な業界への就職・転職を考えてみてください。未知の領域に挑むことは、新たな成長のきっかけになります。

まとめ

以上、IT業界の分類について解説しました。改めてまとめると以下の通りです。

IT業界の5+1の分類とは…	・インターネット業界 ・ハードウェア業界 ・ソフトウェア業界 ・通信インフラ業界 ・情報処理サービス業界 ・ITコンサルティング業界
インターネット業界とは…	インターネットを介してサービスを提供する業界。 例：SNSやインターネット上で売買するECサイト
ハードウェア業界とは…	物理的な機器や装置を設計、製造、販売する業界。 例：パソコン、スマートフォン、サーバー
ソフトウェア業界とは…	コンピュータを動かすプログラムやOS、アプリケーションを開発、販売する業界。
通信インフラ業界とは…	インターネットや電話といった通信サービスを利用するためのインフラを提供する企業界。
情報処理サービス業界とは…	顧客が抱える課題をITを活用して達成する業界。
ITコンサルティング業界とは…	経営課題を特定し達成するための専門的なアドバイスを提供する業界。
新卒から就職できるのは…	どの業界でも新卒採用を募集しているため就職できる。 文系の採用実績も多数あるため、理系学部卒ではなくても就職可能。
未経験から転職しやすいのは…	ITエンジニアへの転職なら情報処理サービス業界。 営業職など非エンジニア職種への転職ならインターネット業界・ソフトウェア業界。

IT業界の分類以外にも、職種、年収、働くメリット/デメリット等が気になる方は以下の記事を参考にしてください。